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コンタクトレンズの購入費は医療費控除の対象になるの?

医療機関に支払った医療費や、薬局などに支払った薬代や介護用品代金などが医療費控除の対象にできるかどうかは、個々のケースによります。
たとえば、人間ドッグの検診費用自体は医療費控除対象外ですが、人間ドッグにより病気がわかった場合は、人間ドッグ費用も含めて控除対象にできるのです。
また、健康保険対象外になる治療、つまり自由診療の場合も医療費控除対象になる場合がありますので、受診した医療機関や税務署に照会することをお勧めします。
眼科治療費や、それに伴って購入したメガネやコンタクトレンズなどの費用も医療費控除の対象の有無があります。
近視や遠視、乱視などを矯正するために購入したメガネは控除対象外になります。
ただし、医師の治療を受けるための直接必要なものだと認められた場合は、メガネの購入費も医療費控除の対象になります。
具体的にいうと、斜視、白内障、緑内障などで手術の機能回復のため、短期間装用する場合や、幼児の未発達視力を向上させるためにメガネの装用が必要な場合が該当します。
その場合、メガネの購入代金の領収書とともに、医師の処方箋(写)を確定申告書に添付する必要があります。
   一方、近視や遠視、乱視などを矯正するために購入したコンタクトレンズの代金も、原則として医療費控除の対象にはできません。
もちろん、審美目的のためにメガネからコンタクトレンズに変えた場合も、コンタクトレンズ購入代金は控除対象にすることはできないのです。
ただし、医師の治療を受けるための直接必要なものだと認められた場合は、コンタクトレンズの購入に掛かった費用を申請することが可能です。
その場合、医師の治療を受けるための通院に掛かった公共交通機関を利用しての交通費も、コンタクトレンズ購入代金とともに申請することができるのです。
このように、メガネやコンタクトレンズの購入については、通常の視力矯正目的の場合は医療費控除の対象にできないことを理解しておくといいでしょう。

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